ひねもすのたり

「金魚が死んじゃった」

先日76歳の母親がさびしそうに「金魚が死んじゃった」と、
ぽつりとつぶやくように言った。
我が家の唯一のペットだった。
私も男のくせに泣きたい気分になった。
何年前から飼っていた金魚だったのか忘れてしまったが、元はと言えば父親が六匹買ってきて、
私も世話をしていて可愛がっていたのだが、
正直言って私はその存在すら忘れていたのである。
母によると、三匹くらいは近所の欲しいと言う人にあげて、
あとは子供に盗まれたりしたらしく、最後の一匹だった。
六匹居た頃は、卵を産んでほしくて私も一生懸命だったのだが、
結局私たち家族と同じく後継ぎを残さずにみんな居なくなってしまった。
まあそれでも何年も生きていたのだからよくがんばってくれたと言うべきだろう。
来る時が来ただけなのだ。
 
それにしても芸能人や有名人も含めて、みんな死んでしまった。
 
 
 

いわゆる「電通支配」から脱するということー広告を見ない生活

発信力とは宣伝力であるが、人はなぜ発信力すなわち宣伝力を持ちたがるかと言えば、それは政治力を持ちたいから、つまり権力欲ゆえということになる。つまり世界を自分の思いどおりに動かしたいという極めて分りやすい欲望である。
そしてもちろん宣伝に最も有効な手段と言えばまずマスコミである。
twitterやブログ、facebookなどが盛んになっているとは言え、まだまだテレビ・新聞などの方が影響力は圧倒的に大きいだろう。
そしてマスコミの力、それは電通という会社になるのだが、それに関しては下記が分りやすい。
http://www.sayuu.net/blog/2011/06/002006.html

たとえば私はテレビもまったく見ないし、新聞もまったく読まない。かろうじてラジオを聴く程度である。

さて、上記ブログで説明されているような、いわゆる「電通支配」、つまり少なくとも日本の世論や民意は電通という広告会社などによって握られているということが本当に事実だとすれば、それから脱するためにはどうしたらいいのか?それは私たちがあらゆる広告を見ることを拒否しなければならないのかもしれない。

それは案外簡単なことかもしれない。要するに少なくとも民間の報道機関の報道を無視すればいいことを意味するのかもしれない。

自慢するわけではないが私はすでにそれをほぼ実践している。上記に述べたことに付け加えるなら、雑誌の類もまったく見ないから、私はいわゆる広告というものをほとんど見聞きしていないのである。

消費社会で生活する以上、物やサービスをまったく消費しないことは事実上不可能にしても、広告を見聞きしない生活はほぼ可能であろうと思う。

他人のことをとやかく言うつもりはないが、私自身としては今の生活を出来るだけ続けたいと思う。

早ければ10年後くらいに地球が「小氷河期」に入る可能性

http://www.jiji.com/jc/zc?k=201204/2012041900851

 

「17世紀後半から18世紀初めに長期間太陽活動が低下し、寒冷化をもたらしたとされる「マウンダー極小期」でも起きたと考えられている。近年、黒点数の減少や11年の周期が延びるなどの異変が続いており、国立天文台の常田佐久教授は「この状態が次の周期も続くと、マウンダー極小期のような時期に入ったと考えられる」と述べた。」

5月12日のtbsラジオ「久米宏ラジオなんですけど」によると、

早ければ10年後くらいに地球が「小氷河期」に入る可能性もあると言う。ゲストとして出演した、広島大学大学院の准教授の生物学者、長沼毅氏が述べたもの。

 

 

 

 

「日本システム」の崩壊から再生へ

ここざっと10年から20年くらいの間に特に世界の経済情勢ががらっと変わった。私が再三再四にわたって述べていることは、たとえば「日本システム」の崩壊であり、またこれからの再生へ向けての哲学である。それはある意味では、たとえば主にインターネットの発達などによる経済のグローバル化とその崩壊。そして日本においても官僚システムの崩壊および政治に対する不信感の増幅に伴う「日本システム」の崩壊そしてそれらの再生である。そしてあるいは偶然だったのかもしれないが、東日本大震災および原発事故に伴うエネルギー政策の根本的な見直しならびにそれに伴う私たちひとりひとりの生活哲学の大転換であろうと思うのである。
悲観的に見れば、もしかしたら向こう10年間くらいのうちに日本は無政府状態に陥り、人口の減少や雇用不安やあるいはデフレが止まらないなどの大混乱に陥るかもしれない(すでに陥っているかもしれないが、さらなる悪化)と思う。
しかしここを前向きに考えるとすれば、まずエネルギー政策をたとえばドイツのようにドラスティックに変えなければならない。そして大量の外国からの移民の受け入れを促し、そしてなによりも堅固な官僚機構の立て直しを図って、事実上国を動かしている統治システムを再構築しなければならない。
どの施策を選ぶかなどという瑣末(さまつ)なことにこだわって、いつまでもこういった作業に手を付けずに放っておいたなら、先に述べた「悲観的な」シナリオが待っているかもしれないと思うのである。
篠田 将巳(しのだまさみ)
作家:shinoda masami
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